蔚山市保健環境研究院は、4月15日から10月15日までの6か月間、オゾン警報制を施行すると明らかにした。

オゾン警報制とは、高濃度オゾンが発生した時に、迅速な警報発令と共に状況をお知らせすることで、オゾンによる市民の身体や財産上の被害を最小限に抑えるために実施する制度である。

1時間の平均濃度を基準に、地域ごとの測定箇所のうち1か所でも、0.12ppmを超えるオゾン濃度が観測されると、該当する地域に注意報を発令することになる。

昨年の場合、蔚山地域に発令されたオゾン注意報は、7日・17回であり、2018年の19日・39回、2019年の10日・25回と毎年減少している。

高濃度オゾンは、大気中の窒素酸化物(NOx)と揮発性有機化合物(VOCs)の濃度が高く、地表付近の大気が停滞する時に真夏の強い日差しを受けて生成される。

オゾンは、自動車や事業場から排出された大気汚染物質などが、日差しを受け光化学反応を起こし発生する二次汚染物質で、刺激臭(生臭さ)と強い酸化力を持つ無色の気体である。

刺激性と酸化力が強く、人の目や皮膚を刺激して呼吸器疾患を引き起こすため、オゾン注意報が発令されたときは、子供や高齢者、呼吸器疾患をお持ちの方などの健康弱者はさらに特別な注意を払う必要がある。

研究院の関係者によると、「オゾンは粒子状物質のPM2.5とは異なり、ガス状物質であるため、マスクでは遮断しきれないので、オゾン注意報や警報が発令されたときは外出や屋外活動を控えるなど、体調管理に留意しなければならない」と述べ、「給油、塗装、有機溶剤の使用、車両運行など、高濃度オゾンの誘発物質の排出行為を控えていただきたい」と求めた。

高濃度オゾンやPM2.5に対するお知らせSMSの受信は、蔚山広域市保健環境研究院のウェブサイトや、作成した申込書をFAX(229-5229)で送信することで申請できる。